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電機メーカー(でんきメーカー)とは、家電と呼ばれる軽電製品(テレビ、洗濯機、電気調理器具、空調機器 など)や重電製品(発電機、変圧器などの電力設備)、LSIなどの半導体、産業用電気製品(産業用電動機、産業用ロボット など)、航空宇宙機器(民間用航空機、人工衛星、宇宙探査機、ロケット など)、兵器(軍用機、ミサイル など) これらの電気製品をどれか一つでも手掛けているメーカーのことである。

2008年現在、世界第二位の規模の企業はゼネラル・エレクトリック社(第一位は金融業のHSBC)Forbes Global 2000 よりであるが、同社も電機機器を主体としたコングロマリットである。

自動車産業では、欧米にも技術力の高い大手メーカーが多数存在するが、電機産業においては、日本企業が世界トップクラスの技術力を持つ。

幅広い製品の製造や研究開発などの視点から多額の資金及び多数の従業員が必要なため、一般に非常に大規模な企業である。例えば電機メーカー国内首位である日立製作所の場合、連結ベースで約39万人もの従業員を保有し、これは中規模都市の人口に匹敵する規模であり、かつ日本企業、全業種中で長年一位である。また、日本企業(全業種)の連結従業員数で上位15社のうち、実に9社が電機メーカーである。1位 日立製作所、3位 パナソニック、5位 東芝、6位 ソニー、9位 富士通、12位 日本電気(NEC)、13位 キヤノン、15位 デンソー

1位:日立製作所 約38.9万名

2位:トヨタ自動車 約32.4万名

3位:パナソニック 約31.3万名

4位:日本電信電話 約20.5万名

5位:東芝 約20.5万名

6位:ソニー 約18.5万名

7位:本田技研工業 約18.5万名

8位:日産自動車 約18.0万名

9位:富士通 約17.5万名

10位:ヤマトホールディングス 約17.5万名

11位:住友電気工業 約16.5万名

12位:日本電気(NEC) 約15.6万名

13位:キヤノン 約14.2万名

14位:ブリヂストン 約13.6万名

15位:デンソー 約12.2万名

となる。こういった点からも日本の基幹産業であるという事実がうかがえる。

以上の製品のうち多くの分野を手掛けているものは、総合電機メーカーといい、主に家電製品を手掛けているメーカーは家電メーカーと呼ばれる。いわゆる中小企業の電気部品メーカーなどは該当しない(ただ、電子部品の大手企業では東京一部上場企業も多い)。

企業の事業内容によって以下に分類される。

・事業内容が以下の分類において多岐に渡っているものについては収益の高い事業について分類している。

◆ 日本の電機メーカー

報道等による総合電機3社とは、日立製作所、東芝、三菱電機を指し。電機主要6社といった場合は先述3社に加え、パナソニック、NEC、富士通を指す。

◇ 総合電機メーカー

総合電機メーカーは、個人向けの製品(家電など)を多く製造する一方、それらの全体に占める売上は下記3メーカーとも10%〜20%と他分類に比べ少ない。製品は、電化製品だけにとどまらず、情報技術や工作機械、FA製品、産業用ロボット、電子デバイス、半導体、通信、物流、金融、リース、建設、昇降機、ビル管理、建機、化学、鉄鋼、金属、防衛製品、宇宙産業、鉄道車両などの分野をグループ傘下に持つ場合が多く、業種を超えた幅広い技術がグループ内に存在し、融合製品(例えば、ビル+IT+通信、家電+通信など)を生み出す事が、他社の技術を使わずに出来ることが総合電機最大の強みである。しかしながら、幅広い技術が全体の競争力につながる反面、グループ内の競争力のない技術、分野、事業を一部の高収益分野が支える面があり、連結売上高はあってもグループ全体の利益率を押し下げる結果となる。デファクトスタンダード製品で高い市場占有率を持たない日本の総合電機メーカーは総じて利益率が低い。また、総合電機各社は企業規模が非常に大きいため、小回りが利きにくいという面もある。また、総合電機は自動車産業と並んで日本経済および社会基盤を支える屋台骨であり日本を代表する企業である。

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