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メガバンクとは、都市銀行の内、特に巨大な経営組織となっている銀行、あるいはそれを中心とした金融グループのこと。日本に於いては2006年1月1日から3大メガバンク体制である。

◆ 日本のメガバンク

バブル景気が崩壊した1990年代以降、邦銀はいずれも過剰融資による不良債権で急速に体力を失っていった。また同時に、総会屋に対する利益供与事件が明らかになったり、その不透明な融資体制、護送船団方式により喪失した国際競争力などもあり、こうした問題の解決に迫られた。

これらの諸問題の包括的な是正のため1996年、第2次橋本内閣はその政策の柱に「金融制度改革」いわゆる金融ビッグバンを提唱。1998年には独占禁止法が改正され持株会社の設立が可能になり、統合のための制度的環境が整備された。

一方で1997年には北海道拓殖銀行と山一證券が、翌1998年には日本長期信用銀行と日本債券信用銀行が破綻し、社会からの金融に対する信頼は大きく低下。「銀行が潰れる」という事態が現実のものとなり、その他の大手銀行にも経営不安がささやかれるようになる。

こうした危機感の中、銀行の統合による規模の経済性、多角化による経済性、コスト削減効果等により見込まれる経営改善効果を期待した邦銀は、1999年以降雪崩を打って再編へ走り出す。こうして1970年代から1980年代に「都銀13行」「大手20行」と呼ばれた各行は、段階的な合併劇を繰り返した末、2006年には4大銀行(三菱東京UFJ、みずほ、三井住友、りそな)、3大メガバンク(三菱UFJ、みずほ、三井住友)体制に落ち着いた。

◇ 三菱UFJフィナンシャル・グループ

前身の1つ、三菱東京フィナンシャル・グループは東京三菱銀行(東京銀行と三菱銀行が1996年に合併)を中核としたグループである。三菱銀行時代から「官僚的な行風」とされ効率性には乏しい反面、堅実な財務体質で知られ、「安定性」が何より重視された金融不安の時期には最優良都銀と目された。他行の金融持株会社による多角化に触発され、2001年、系列の三菱信託銀行、日本信託銀行とともに「三菱東京」を設立した。

一方もう1つの前身、UFJホールディングスは、UFJ銀行を中核としたグループである。もとは東海銀行とあさひ銀行の合併が構想されていたのだが、ここに上位都銀では再編出遅れ組だった三和銀行が参加。当初東海・あさひが地域密着型でリテール中心の事業モデルを志向していたのに対し、三和はコーポレートファイナンスや海外業務も総合的に手がける「マネーセンターバンク」を目指す。こうした意見の相違や、埼玉銀行を前身とするあさひが、大阪地盤の三和に主導権を取られることを嫌ったこともあり、最終的にあさひは計画から離脱。三和系列の東洋信託銀行を交え、2001年「UFJ」を旗揚げした。

しかしながら、積極的な体質の三和がバブル期に築いた不良債権は大きく、他のメガバンクが経営改善を進める中、取り残された状態となる。2003年には金融庁検査における不良債権隠しが発覚し、傘下のUFJ信託銀行を住友信託銀行に売却すると発表。それでもなお解決は見込めず、三菱東京に救済合併される形となった。UFJの救済役には後から三井住友フィナンシャルグループも名乗りを上げたが、競り負けた。

この結果、総資産で世界最大の三菱東京UFJ銀行 (BTMU)を中核とする「三菱UFJ」が誕生した。旧東京三菱・UFJがそれぞれ首都圏・東海圏・近畿圏を地盤とし3大都市圏をカバーする一方、海外業務に力を持ち、全体的なバランスは非常に優れている。反面、行風も地盤もまったく異なる銀行同士の寄り合い所帯とも言え、これらがどのように融和されるかが課題である。また、傘下の三菱UFJ証券の投資銀行部門の強化も課題である。現在、三菱東京UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJ証券、三菱UFJリース、三菱UFJニコスなど主要5社が中核となり、世界屈指の総合金融グループとして君臨している。

◇ みずほフィナンシャルグループ

みずほコーポレート銀行、みずほ銀行、を中核とするグループ。第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行を前身とする。

第一勧業銀行は1971年、第一銀行と日本勧業銀行の合併で誕生した。当時日本最大の総資産を誇った富士銀行を抜き、規模では都銀首位となったが、旧第一派と旧勧銀派の融和は進まなかった。「対等合併」を気にする余りの非効率的な人事や経営が取られ、その体力は規模ほどには強くなかった。1997年には野村證券とともに、総会屋への利益供与で本店が家宅捜索を受け、社会的イメージは決定的に悪化してしまった。

富士銀行は安田財閥の中心であった安田銀行が、戦後の解体で改名したもの。長らく都銀の名門であったが、1970年代から地盤沈下が始まる。営業を積極的に押し進める住友銀行に対抗し、「FS戦争」(「富士住友戦争」ともいう)と呼ばれる熾烈な貸出競争に走ったが、最終的にはほぼ敗北。その上、これがバブル期に重なり、多額の不良債権ばかりが残る結果となった。

加えて同時期、親密だった山一證券が破綻、系列の安田信託銀行も経営が不安定となる。安田信託を子会社化し再建を図るが、富士独力では限界があり、第一勧銀傘下の第一勧業信託銀行と富士傘下の富士信託銀行が合併。これに安田信託銀行の業務の一部を譲渡した。ここで第一勧銀と富士に関係が生まれ、みずほグループ誕生の契機となる。

1999年、この2行に日本興業銀行が加わり、みずほフィナンシャルグループの設立が発表された。興銀は長期信用銀行の雄として名を馳せ、バブル期には日本企業の時価総額で第1位(すなわち全世界で時価総額第1位)の座にあった。しかし、その重厚長大産業を主要顧客とした長期融資の時代はもはや終わりを告げ、同じく長信銀の日本長期信用銀行(長銀)、日本債券信用銀行(日債銀)は既に破綻。予断を許さない状況の中、政府金融当局の意向も働いたとされ、第一勧銀・富士に身を委ねる形となった。

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